ERPから会計システムへのインターフェイス仕様

機能通貨(Base Currency)

インドネシア国内企業でルピア取引がメインの企業は、ルピア建ての会計処理をしないと税務署から機能通貨の変更を指導されます(2015年7月より国内取引はルピアベース取引が義務付けられた)

数年前まではIFRS対応のため、海外拠点の機能通貨をドル建てに統一して、本社での連結決算処理の負荷を減らしましょうということで、ルピアベースの会計システムをドルベースのシステムに置き換える会社がありましたが、現在はルピアベースに回帰する流れになります。

ドルベースのシステムをルピアベースに戻すには、年度初めのA/R(債権管理)・A/P(債務管理)・G/L(一般会計)のルピアベースの期首残高を準備し、システムの基本パラメータの機能通貨設定をドルからルピアに変更した上で、カットオフする必要があります。詳しくは3. 多通貨会計と為替差損益から。

ERPから会計へのインターフェイス

売りの場合

ERP側で発行する出荷伝票(Delivery order)に基づいて、取引先マスタ上で取引先コードに対応する取引パターンから、取引パターンマスタに設定してある債権科目(借方)と売上科目(貸方)を設定します。

Invoice上には品番ごとの数量・単価・金額が明細部分に記載されますが、会計仕訳はInvoice単位で勘定科目ごとに集計した金額を生成するのが普通です。

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買いの場合

借方科目はInvoiceの明細行にある品目コードから、ERPの品目マスタに設定してある資産(消耗品)または仕入(材料・外注加工)または費用(経費)の科目コードを取得して会計システム側にインターフェイスし、債務である貸方科目は会計システム側で取引先マスタと取引パターンマスタから取得し仕訳を生成します。

通常はInvoiceの明細行単位ではなく、品目マスタの科目コード単位で集計した仕訳を生成します。

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勘定科目分類とPosting Journal

インドネシアでよくある勘定科目コードは頭の1桁で以下のように大分類されます(勘定科目(COA)の確定と決算整理仕訳科目)。

G/LにPosting(転記)される仕訳は5種類あり、一般会計からの入金伝票・出金伝票・振替伝票の直接仕訳入力以外は、すべてAuto Journal(自動仕訳)で生成されます。
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