総合原価計算の累加法と非累加法

本記事のポイント

三分法と総平均法のどちらでも発生材料費(仕掛品製造原価の材料費部分)も製品製造原価も計算できます。

三分法で製造原価報告書にて「月初仕掛品+当月製造費用-月末仕掛品」で算出される製造原価は、総平均法では「投入品目の総平均評価額+自工程発生費用」で算出するので、材料から製品に向かって順番に総平均単価を算出する必要があります。

P/Lには製造原価報告書で算出済みの製造原価を元に「月初製品+当月製造原価-月末製品=売上原価」を記載し売上総利益を計算します。

Rolling Costingは積み上げ計算でありころがし法でもあり、材料費から順番に各工程の加工費を順番に積み上げていきます。

総合原価計算と個別原価計算

総合原価計算(マスプロダクション)

月末仕掛品を求めて月初仕掛品+当月製造費用からの差し引きで完成品製造原価を求め数量で割って製造原価単価を算出します。

総合原価計算を採用する工場には、通常は製造工程が複数あり各工程ごとに工程費を求めますが、製品に集計する方法には累加法と非累加法があります。

累加法は前工程の製造原価(期首+当月費用-期末)を自工程投入費用として振替えて三分法でマルチレベルに製品原価を算出するころがし法(Rolling costing)です。

第1工程:月初仕掛1+当月材料+当月加工1-月末仕掛1=当月仕掛1製造原価

第2工程:月初仕掛2+当月仕掛1製造原価+当月加工2-月末仕掛2=当月製品製造原価

非累加法は前工程費を含めずにシングルレベルで各工程費を計算し、それらを直接合計して製品原価を求める方法です。

(製品に占める第1工程費用)
月初仕掛1+月初仕掛(第2の第1部分)+当月加工1-月末仕掛1-月末仕掛(第2の第1部分)

(製品に占める第2工程費用)
月初仕掛(第2の第2部分)+当月加工2-月末仕掛(第2の第2部分)

第1工程費用+第2工程費用=当月製品製造原価

個別原価計算(個別受注生産)

受注生産では顧客からの注文によって一品一様であり、製品製造原価も製品ごとに違うので、受注ごと、製造指図ごとにそれぞれの製品の原価を個別に管理します。

製番管理される個別受注生産の工場では製造指図書単位(製番単位)に個別原価計算されます。

総合原価計算のための受払実績データ

材料を購入し、成形上がり品を外注に無償支給し、外注加工済み製品を出荷するプロセスで発生する生産管理システム上の実績データは下図のようになります。

jisseki

出庫実績 ⇒ 他勘定振替のため

他勘定振替として売上原価の控除仕訳を生成するために、仕損による廃棄や棚卸減耗に基づく出庫実績が必要であり、棚卸減耗や廃棄時点の仕掛品単価は、当月の「総平均単価+加工費」の積み上げで評価されます。

投入実績⇒直接材料費計算のため

受払の親子関係の中で、親に対して子が何個投入されたか。

生産実績⇒直接材料費計算のため

親が何個生産されたか。

支給実績⇒直接材料費計算のため

外注先に何個支給(出庫ではない)されたか。

購入・外注実績⇒直接材料費・外注加工費計算のため

材料に対して購入費用がいくらかかったか。また製品に対して外注加工費がいくらかかったか。
仕入返品は購入のマイナス数量とマイナス金額をインターフェイスすることで2つの処理を発生させます。

  1. 材料の購入実績をマイナス
  2. 材料の月末在庫をマイナス

売上実績⇒売上原価計算のため

売上返品は売上のマイナス数量とマイナス金額をインターフェイスすることで2つの処理を発生させます。

  1. 製品の売上実績・売上原価をマイナス
  2. 製品の月末在庫をプラス